2015年6月26日
今般、27ス学健第12号平成27年5月18日により
文部科学省スポーツ・青少年局学校健康教育課長 和田勝行氏
文部科学省スポーツ・青少年局参事官（体育・青少年スポーツ担当）日向信和氏
より熱中症事故等の防止について（依頼）があった。
Ⅰ、熱中症事故の防止についてに加えて
Ⅱ、落雷事故の防止について周知方依頼があったので、以下落雷事故については原文のまま伝達する。
1.熱中症事故防止について
いよいよ梅雨に入り、初夏の高温多湿の時期を迎えたこの時期から熱中症対策が必要となってきます。季節の変わり目の春から初夏へ向かうこの時期は、体調管理がうまくいかないことで、体内の水分や塩分のバランスが崩れ、体温調節機能がうまく働かなくなり、体内に熱が溜まります。そして、体内の調節機能が破綻して、筋肉痛や大量の発汗、吐き気や倦怠感等の症状が現れ、さらに重症になると意識障害などが起こります。このような状態が熱中症です。
熱中症は、体温を維持するための生理的な反応の失調状態から全身の臓器の機能不全に至るまで、軽症から重症へと順次に移行する連続的な病態のように思われていますが、病状の急激な重症化の予測は困難ですから熱中症の疑いがあるときには、緊急事態であることを認識し、ためらわずに救急車の要請をして医療機関に患者を搬送しましょう。現場ではすぐに日かげなど涼しい場所に移し、頸や脇・鼠蹊部を冷やし始める。意識があれば経口的に水分・塩分を補給*する。
〇 熱中症の症状
【重症度】1度（熱痙攣）・・・【症状】めまい、立ちくらみ、筋肉のこむら返りがある（痛い）、汗が拭いても拭いても出てくる
【重症度】2度（熱疲弊）・・・【症状】頭痛、吐き気がする、吐く、体が非常にだるい（倦怠感）、虚脱感がある
【重症度】3度（熱射病）・・・【症状】意識がない、体がひきつける、呼びかけに対し返事がおかしい、まっすぐ歩けない、高い体温である
〇 熱中症予防対策
健全な体調維持のために、日常生活で暑熱を避ける、服装の工夫、水分補給、運動時の環境工夫などに努めましょう。
①日常生活での注意事項
・暑さを避ける
・通気性の良い、吸湿・速乾の衣類を着用する
・こまめに水分・塩分を補給*する
・急に暑くなる日に注意する
・暑さに備えた体力づくりをする
・個人の条件を考慮する
・集団活動の場ではお互いに配慮しあう
②運動時の注意事項
・環境条件を把握しておく
・状況に応じた水分・塩分補給*を行う
・課外活動中におけるダッシュ、シャトルランなどの無理なトレーニングはしない
・暑さに徐々に慣らす
・個人の条件や体調を考慮すること
・通気性の良い、吸湿・速乾の衣類を着用する
・具合が悪くなった場合は早めに中止等の措置をとる
* 市販品の経口補水液(Oral Rehydration Solution)であるOS-1、ポカリスエット・アクエリアスに等量の水を加えたもの等がよい。
〇 熱中症予防のための体調管理チェック
・夜更かし等で睡眠不足
・お酒を飲みすぎて二日酔い
・風邪等による発熱や、下痢などによる脱水
・朝ご飯を食べていない
・何となく体調がよくない
2 落雷事故の防止について
これまでも、校舎外での学校行事実施中などの学校の管理下における落雷事故が発生している状況にあることから、以下の点に留意し、落雷事故防止のための適切な措置を講ずるようお願いします。
また、平成25年3月25日事務連絡で配布した、学校防災のための参考資料「『生きる力』を育む防災教育の展開」（平成25年3月改訂）にも、雷等への初期対応や避難について示しておりますので、御参照の上、事故防止に御活用ください。
（1） 屋外での体育活動をはじめとする教育活動においては、指導者は、落雷の危険性を認識し、事前に天気予報を確認するとともに、天候の急変などの場合にはためらうことなく計画の変更・中止等の適切な措置を講ずること。
（2） 落雷に対する安全対策に関する科学的知見（日本大気電気学会編「雷から身を守るには－安全対策Ｑ＆Ａ－改訂版」（平成13年5月1日発行））によれば、厚い黒雲が頭上に広がったら、雷雲の接近を意識する必要があること。雷鳴はかすかでも危険信号であり、雷鳴が聞こえるときは、落雷を受ける危険性があるため、すぐに安全な場所（鉄筋コンクリートの建物、自動車、バス、列車などの内部）に避難する必要があること。また、人体は同じ高さの金属像と同様に落雷を誘因するものであり、たとえ身体に付けた金属を外したり、ゴム長靴やレインコート等の絶縁物を身に着けていても、落雷を阻止する効果はないこと。
【参考資料】
学校における体育活動中の事故防止のための映像資料（DVD）（平成26年3月 文部科学省）
「体育活動における熱中症予防」調査研究報告書 （平成26年3月 独立行政法人日本スポーツ振興センター）
「熱中症環境保健マニュアル」（パンフレット） （平成26年3月改訂 環境省）
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