博士前期課程の標準修業年限は原則として2年ですが、実践言語教育コース(英語教育および日本語教育)では、2年以上学校で英語教育あるいは日本語教育、国語教育に携わっているか、またはその経験がある社会人に対し、標準修業年限を1年とする課程を設けています。この場合、〔英語教育〕の学生は、土曜日に開講している科目を選択履修し、加えて休暇中の集中講義と夜間の授業を履修する必要があります。なお、勤務形態によっては、1年で修了できない場合があります。
言語文化コースと実践言語教育コースにおいて、次の条件をすべて満たす場合は「優れた業績を上げた者」と認められ、在学期間を最短1年に短縮することができます。
博士前期課程では、職業を有するなどの理由により、標準修業年限での修了が困難と認められた学生を対象に、入学金を除く2年分の学費で最長4年まで履修期間が延長できる「長期履修制度」を設けています。時間的、経済的にもゆとりをもって履修することができ、また、より多くの人に研究の機会を提供できる制度です。勤務状況の変化や長期不在など、さまざまな環境の変化にも対応でき、安心して自らの学びと研究に取り組むことができます。ただし、1年制課程の学生は制度の対象とはなりません。
※授業および研究指導の内容等については、大学院事務室にお問い合わせください。
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外国語(英語)または国語の中学校・高等学校教諭一種免許状の取得者は、博士前期課程で教職に関する所定の単位を修得すれば、外国語(英語)または国語の中学校・高等学校教諭専修免許状が取得できます。また、中学校・高等学校教諭一種免許状を取得していない場合でも、本学の学部出身者であって一定の条件を満たせば、博士前期課程の2年間で京都外国語大学外国語学部の科目を履修し、必要な単位を修得することにより、外国語(英語)または国語の中学校・高等学校教諭一種免許を取得できる場合があります。
高度な言語運用能力とコミュニケーション能力を有する専門家は、これからの国際社会はもちろん、世界を舞台に展開するグローバル企業にとっても有為な人材です。修了生が活躍するステージは、国際機関、国および地方行政、国内外の大学や研究施設にとどまらず、NPOやNGO、民間企業、報道機関など、今後もますます広がっていくことでしょう。また、国内における外国人労働者の増加や海外での日本語学習熱を背景に、理論と実践の両面において優れた日本語教授能力を備えた人材へのニーズも高まっており、教育・研究の両面で将来が期待されます。
博士前期課程の実践言語教育コース(英語教育および日本語教育)は、「教育訓練給付制度」の対象講座として、厚生労働大臣の指定を受けています。
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