博士前期課程

実践言語教育コース（英語教育）について

（1年制課程）

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1年制課程で入学すれば、本当に1年で修了できますか。

修了は可能です。ただし、他の学生が2年で修了するところを1年間に短縮するのですから、それなりの下準備は必要となります。入学前から、研究論文や文献を調べておくことをお勧めします。

休職するか、担当授業時間数を抑えた非常勤講師として勤務しながらであれば、1年で課程を修了できますか。

修了可能です。大学院出願時点での研究テーマ及び計画を明確にしておくことと一定の下準備は必要ですが、1年で修了することは可能です。すでに教職経験をお持ちの方々ですので、大学院で扱いたい問題点やテーマを持っていらっしゃることでしょう。この教職経験を最大限に活用してください。

（2年制課程）

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2年制課程なら、専任の現職教員が通常の勤務を続けながら2年間で大学院を修了できるでしょうか。

修了可能です。もちろん予め研究テーマや研究計画を明確にしていただく必要があるでしょう。2年で修了できない場合、在籍延長手続きをすればさらに2年までの在籍は可能です。ただし、延長期間について、授業料と教育充実費をさらに納入する必要があります。また、2年制課程を最長4年間で修了する長期履修制度もあります。これは出願時に申請すると2年間の授業料で、4年間の課程を修了するという制度です。

長期履修制度を利用するかどうかについて迷っています。2年制課程に入学して、入学後、長期履修に切り替えることはできますか。

これはできません。長期履修制度は出願時点で申請をすることになっていますので、入学後、長期履修に切り替えることはできません。

4年間で修了する長期履修を申請した学生が研究の進捗状況によって、履修期間を短縮することは可能ですか。

可能です。研究のめどが立てば長期履修期間の短縮を申請することができます。

長期履修制度について

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働きながら、大学院の学位を修めようとする学生に対する制度はありますか。

あります。 https://www.kufs.ac.jp/graduate/master/features.htmlより、ご覧ください。

ティーチング・アシスタント（TA）について

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ティーチング・アシスタント（TA）の制度はありますか。

あります。 https://www.kufs.ac.jp/graduate/about/support.html#ancTeachingより、ご覧ください。

奨学金制度について

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奨学金の制度はどのようなものがありますか。

奨学金については、 https://www.kufs.ac.jp/graduate/about/support.htmlをご覧ください。

留学制度について

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海外留学制度にはどのようなものがありますか。

留学制度については、 https://www.kufs.ac.jp/interchange/exchange_a.htmlをご覧ください。

夏期休暇や春期休暇を活用できる、短期留学の制度はありますか。

あります。英語圏の様々な教育機関で短期研修をしながら、研究に必要な資料収集もできます。

修了後の進路について

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過去の大学院修了生はどのような職種に就いているのですか。

教育関係をはじめに様々な職に就いています。みなさんが大学院で何をするかによって、就職のチャンスも大きく広がります。
（就職先）日生日本語学園、タイ早稲田日本語学校、安田精機製作所、成基（株）、三菱製鋼（株）、（株）名鉄観光サービス、神戸国際中学校・高等学校、JPTIP、（株）ファミリーマート、（株）キャリアリンク、ユニバース情報システム（株）、（株）GABA、トランスコスモス（株）、（株）ヨドバシカメラ、独立行政法人国際交流基金、国立大学法人徳島大学、（株）ゼロメディカル、YAMAGATA INTECH（株）、（株）アストム、エンメ（株）、（株）藤井大丸、東進四国、学校法人 辻調理学館、日本システムウェア（株）、大阪市立大学医学部附属病院、（株）たけびし、（株）APパートナーズ、ヒューマンアカデミー大阪校 大阪日本語学校、海外産業人材育成協会、京都情報大学院大学、名古屋大学日本法教育研究センター、京都外国語大学、（株）大地エージェンシー、京都府教育委員会、杭州子子教育（株）、兵神機械工業（株）、（株）デスティネーション・ジャパン、鳥取市立北中学校、大谷大学、（株）寺子屋、カセサート大学付属校 マルチリンガルプログラム、大阪YMCA学院、（株）ECC、（株）スズキ自販京都、Aphro de Soleil（株）、（株）Pro Vision、（株）オオミヤ、（株）Nico・Japan、イーストライズ・トランスポート（株）、日中平和観光（株）、学校法人兵庫医科大学、学校法人大阪清風学園、和歌山県教育委員会、学校法人永井学園 奈良総合ビジネス専門学校、横山市教育委員会（2015年～2019年）