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取り組みの組織性
多言語修得を目指す外国語教育については、以下の組織的取組を通して全学を挙げて授業の質的向上と教育力の向上を図っている。

  ・学科別打ち合わせ会(平成3年度から)
  ・学内FD(平成10 年度から)
  ・合宿形式での専任教員FD(平成13 年度から)
  ・公開FD(平成13 年度から)

これら一連のFD で授業改善を中心に教員の意識改革に努め、全学的な意思の疎通を図っている。その際明らかになった検討事項や提言は、実際の教育現場に活かせるよう、学長の所管する教務委員会において迅速に検討し実行できる体制を整えている。教育課程に関する事項の意思決定は、全学科と一般教育等科目担当の代表者で構成する学科長会議の意見聴取を経て、大学教授会で審議し実施している。
本取組についても同様の決定プロセスを経て行われたが、特にこの取組は、FD の成果として各学科の教員が既成の枠組みや組織にとらわれず、外国語学部全体の一致した理解と努力によって成功裡に推移している。

研究面に対する支援組織
本取組の研究面に対する支援組織は「国際言語平和研究所」である。言語教育の研究拠点として平成2年に改組・設立された組織であるが、平成15 年度より本取組の担当教員を国際言語平和研究所研究員に任用し、平成16年度からは方法論研究のための学内共同研究を立ち上げている。平成16年度に「マルチリンガルCALL におけるティームティーチングと教材作成に関する実証的研究」の課題で、科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))に、また同年「二言語同時学習プログラム支援のための多言語パラレルコーパス構築」のテーマで私立大学等経常費補助金「私立大学教育研究高度化推進特別補助」に採択され、それぞれ平成18年度までの予定で研究が進行中である。
 
授業面に対する支援組織
本取組の授業面に対する支援組織は「マルチメディア教育研究センター」である。マルチメディアを活用した教育研究の支援を目的として平成14 年10 月に改組・設立された組織であり、カリキュラム開発、人的支援、CALL 教材作成、事務処理等を組織的に行っている。このうち、CALL 教材の作成は、授業担当教員、センター教員、教材作成スタッフから構成される教材作成チームによって行われている。授業担当教員は、授業内容・計画に基づいて教材の原案や問題を作成し、センター教員は、教育工学や教育方法学の知見に基づいて、教材作成のマネジメントを行う。教材作成スタッフは、授業担当教員の意向を受けながら実際に教材をデザインし作成する。
 
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